ライブドア堀江社長、「球界全体を相手に戦う覚悟」(ITmedia)
売名行為ではないかとの「憶測」を否定、というハナシ。
ホンキでやっているのなら大変失礼だと思うけれど、私は最初から売名行為ではないかと思っていた。近鉄買収に「名乗り」というだけでこれまでの話題になるというのは実際かなりおいしい。テレビでもこの「IT企業ライブドア」なる会社がどんな会社なのかを何度も話題にしていた。それはネットをやっているとなんとなく意外なライブドアの一般的な知名度の低さの裏返しでもあるけれど・・・。
ところで私が数日前にニュースを聞いてふと思い出したのは意外にも全然関係のなさそうな一つの調査だった。それは前に長崎の事件について言及したときに言及した調査で、小中学生の39％、「誰かを殺したい」というもの(ITmediaの関連記事、NS総研プレスリリース）。
このアンケートを行ったネットアンドセキュリティ総研株式会社という会社はライブドアの子会社だったりする。会社概要を見てみるとライブドアの堀江社長も取締役に名を列ねている。そしてこの調査はITmediaやヤフーのニュースで取り上げられていたけれど、よくよく見てみると有効回答数はなんと１５７人。1000円くらいだして、はてなでアンケートをとった方がまだましなのではないかと思ってしまう。いや、それは言い過ぎだとしてもそれほど立派な調査だとはとても思えない。
ただ、コレに対してはいい意味で「ほー」と思った。意図されたものかどうかは別として、いいタイミングでこういうものを出すとタダで広告効果が得られる。何ごとにもタイミングは重要。私はビジネスをするわけでもないけれど、これは覚えておかなければいけないと思った。
と同時に「ITベンチャーみたいなところってこういうことするんだ」というのが頭にインプットされてしまったわけで・・・。「ライブドアが近鉄買収に名乗り」というだけで瞬時に例の調査と結びついてしまった、というわけ。
もちろん、ホンキで買収に乗り出しているのかも知れない。ホンキで「球界全体を相手に戦う」つもりなのかもしれない。でもニュースを見ている限り（本当のところはニュースで報道さているところだけを受取っている者には全然見えてこないものの）、あまり相手にはされていないようだ。
もちろん、そういう野球業界のあり方には非常に問題はあると思うし、ライブドアのような会社がそれに挑むというのも面白そうではある。ただ「タイミング」と書いたように、こういうことは手をあげるタイミングももちろん、引き際も重要なのかも知れないと思う。いくら買いたいと言っても相手が売らないといえばそれまでなのだから。